訃報のお知らせで伝えるべき内容5つ！タイミングや伝える相手の順番などをわかりやすく解説

家族や知人が亡くなったとき、訃報を知らせなければなりません。

家族や親戚に伝える場合は、急ぐこともあるので基本は電話で連絡します。しかし、遺族は通夜や告別式の手配など多忙なため、友人や知人には多数の人にお知らせする場合はSNSやメッセージアプリ、メールなどの便利なツールで行うことも増えてきました。

訃報は、必ず伝えておきたい項目が5つあります。例えば「誰が」「いつ」「何歳で亡くなったか」などです。通夜や告別式についてのお知らせは、そのときの状況にもよりますし、家族葬の場合は伝えないこともあります。

大切な人が亡くなったばかりで動揺も大きく、冷静になれない状態であることも多い訃報のお知らせ。いざというときに、伝えるべき項目やそのタイミング、伝える相手の順番などを詳しく解説します。

訃報のお知らせでお伝えすること

人が亡くなった際に周囲の方にその死をお知らせし、ひいては通夜葬儀・告別式の詳細をお知らせするのが「訃報」です。死亡通知ともいいます。

似た言葉で「悲報」がありますが、悲報は悲しいお知らせのことで人の死に限定されていません。一般的には、身内から故人の死を伝える場合は訃報が正しいです。

訃報を知らせる際、伝えなければいけない内容を解説します。

訃報で伝えるべき内容つ

訃報を伝えるときは、大切な人が亡くなったときなので動揺していることが多いです。そんな中で、特に喪主の方はしなければいけないことがたくさんあり、心痛を癒す暇もないかもしれません。

そんなときは、訃報を伝える際でも、周囲の方や葬儀社の方に助力をお願いしましょう。以下の5つの項目をおさえておけば必要な内容は伝わります。

1. 誰がいつ、何歳で亡くなったのか

まず件名に誰が亡くなったかを明記します。「〇〇歳で亡くなりました」と続けて書かれることが多いです。

特に問題がない場合は、簡単に死因を書いておくこともあります。

2. 亡くなった日時

亡くなった日時も文章の始めの部分に書きましょう。

3. 連絡者と故人の関係、喪主の姓名と連絡先

誰が伝えたのかを必ず明記します。喪主の姓名と連絡先については、家族葬や密葬などで家族以外の参列者は呼ばない場合は書きません。

4. どのような様式での葬儀か（宗派など）、通夜や告別式の詳細情報

通夜や葬儀・告別式に参列していただきたい方に訃報を伝える場合は、これらの日程や場所などの詳細を伝えます。宗派により香典や焼香のマナーが異なる場合もあるので、宗派を明確にしておくと親切です。

5. 参列辞退、香典辞退などの場合はその旨を記載

家族葬と言われても、本当に参列しなくてよいのか、できれば参列したいと考える方も少なくありません。

わずらわしいことを省き、身内だけでゆっくり見送りたいといった考えがある場合は、参列や香典を辞退する旨を伝えましょう。そうすることで、相手も悩まずにすみます。

ただし、香典を辞退しても、以前自分の家族の際にいただいているから、辞退されたからといって何もしないというわけにもいかないと考える方も多いです。香典でなくても、弔電や供物という形。

訃報のお知らせを行うタイミングと手段

訃報はいつ知らせるのが適当で、知らせる連絡手段はどのようなものがよいのでしょうか。故人との関係次第で伝えるタイミングは変わり、現在は様々な連絡手段が使われています。それぞれ解説します。

訃報のお知らせを行うタイミング

一緒に住んでいる家族は、ご臨終のタイミングに立ち会うことが多いです。その場合は、もちろんわざわざ知らせる必要はありません。危篤の段階で看取ってほしい人には早めに電話で伝えておくとよいでしょう。

急に亡くなってしまった際は、まず家族と三親等までの家族には直ちに伝えます。それから、故人が親しくしていた友人と会社員の場合は勤務先です。会社関係者の場合には、まず上司に伝え、他の人にも伝えてもらうようにするとスムーズです。

亡くなったその日伝えるため、葬儀・告別式について詳細が決まっていないこともあるでしょう。その場合は、まずは亡くなったということだけでも伝えます。

通夜や葬儀・告別式の場所や日時が決まったら、一般的な葬儀の場合はそのタイミングで、友人や知人、故人が所属している団体、遺族の会社関係者に伝えましょう。

故人の付き合いが広い場合は、友人や団体の中で最も親しかった方にお伝えして、その方にみんなに伝えてもらうようお願いするのがおすすめです。

家族葬で見送る場合は、葬儀が終わった後で故人の友人や知人などに伝えることもあります。故人の交友関係を考えて判断しましょう。

訃報のお知らせを行う手段

訃報については、素早く正確に伝えることが適切な場合があります。一方で広く伝える際は、マナーが気になるところ。

以下の6つの連絡手段について解説します。

基本は電話で訃報を伝える

最も確実に伝えられることに加え、丁寧な伝え方は電話です。家族や親族など、即急に伝えなくてはいけない相手には電話で伝えるようにしましょう。故人の仕事関係についても、速やかに電話で伝えます。

伝えなければいけない相手が多い場合は、家族で手分けをして電話をかけましょう。

メッセージアプリやSNSで訃報を伝えてもよい

電話はなかなかつながらなくても、メッセージアプリやSNSだと返信が早いという方も多いでしょう。仕事中や授業中の場合は、電話には出られないこともあります。

特に家族の場合は、すぐにでも伝えなくてはいけないので、電話をしてもでない場合は、そうしたツールでメッセージをいれるのもおすすめです。

ただし、必ず返信してもらい、相手にちゃんと伝わったかは確認しないといけません。

メール

メールもメッセージアプリやSNSと同じく手軽ですが、こちらも必ず返信してもらいましょう。

手紙

ハガキや手紙（死亡通知状）で伝える場合は、どうしてもタイムラグがでてきます。亡くなった翌日の夕方に行うことが一般的な通夜には間に合うのは難しく、葬儀・告別式の前に届くかもわかりません。

葬儀前の3日前に届くのが理想ですが、時間的にぎりぎりの場合は、電話でも伝えるようにしてください。

身内のみで葬儀を行った場合は、葬儀後に死亡通知状を送ることもあります。年末が近い場合は、喪中はがきもかねることもあります。

FAX

FAXで訃報を伝えることは、メールやメッセージアプリやSNS同様マナー違反ではありません。

耳が不自由で電話では聞き取りにくい方や、メールやSNSが不慣れな方に素早く確実に伝える方法として有効です。

訃報は早く伝えることが大切なので、略式だと理解しつつも臨機応変に対応するとよいでしょう。

新聞のお悔やみ欄

新聞のお悔やみ欄は、スペースの関係上、依頼したからといって必ず掲載されるというものではありません。しかし、掲載された場合は支払いの必要もなく、広く伝えることが可能です。

お悔やみ欄に掲載される故人は、大企業の社長や各界の著名人などが目立ちます。一般の方でも掲載される可能性はないわけではありませんが、あてにはできません。

新聞を購読していることが前提なので、そもそも新聞を読んでいない方には伝わらないことが多いです。

訃報のお知らせの文例

訃報では、どの連絡手段であっても、確実に伝えるべきことを踏まえ、漏れがないようにしましょう。

それぞれの連絡手段別に適切な文例を解説します。

電話での文例

電話で訃報を伝える場合は、亡くなった直後で、相手はごく親しい親戚であることが多いです。そのため、マナーよりも落ち着いて相手にとって必要なことを伝える姿勢があれば十分でしょう。

うまく言葉がでないような場合は、文例を用意してその通りに話すようにしてもかまいません。

相手が親戚で通夜や告別式の詳細が決まっていない場合は、「通夜や告別式について、後程またご連絡いたします」と伝えましょう。

電話で伝えきらなかったと感じた場合は、詳細をメールでも伝えておくのもおすすめです。

メールでの文例

訃報を伝えるときは、文章を長くしないことと、句読点を使わないのがマナーです。その理由には諸説ありますが、葬儀が滞りなく行われるようにという願いが込められているといわれています。

とはいえ、句読点無しでは読みにくいので、句読点の箇所はスペースで1文字分開けておくようにしましょう。

家族葬の場合や、香典やお供えや参列を辞退する場合は、通夜や告別式の詳細を知らせずにその旨を代わりに記します。

手紙での文例

手紙の場合は、メールとほぼ同じですが、件名や相手の名前を先に書かないという部分が違います。

メールと同じく句読点は使いません。手紙で通夜や葬儀の日程を伝える際は急ぐ必要があります。間に合いそうにない場合は、電話で伝えるようにしましょう。

印刷ではなく、筆で書く場合は、悲しみを表すために薄墨を使います。ペンの場合は通常の黒いペンでかまいません。

訃報のお知らせを行う相手と順序

訃報のお知らせは速やかに伝えることと、故人にとって親しい大切な人から確実に伝えていくことがポイントです。特に親戚の場合は、自分のところに知らせがきていないことを気にする方もいます。

一般的な訃報を伝える順序は以下の通りです。

1. 家族や親族に連絡してから葬儀会社やお寺に連絡する

家族や親族には、できれば危篤の段階で伝えるのが理想です。亡くなる方も大切な人に会いたいものですし、臨終の際付き添えなかったことが深い後悔となる場合もあるでしょう。

残念なことに間に合わずに亡くなってしまった場合は、家族や親族に即急に電話で伝えてください。

どんな葬儀にするかは少なくとも家族が了解の上で決める必要があるため、葬儀会社やお寺はその後がよいでしょう。

病院から自宅や遺体安置所までは病院の出入りの葬儀社が運ぶことが多いですが、その葬儀社に必ずしも葬儀を依頼しなくてはいけないわけではありません。

故人がエンディングノートをつけていた場合はそれを尊重しつつ、家族と話し合ってきめましょう。

2. 故人と交友関係があった方々に連絡する

親友など、特に親しい方がいた場合は、その方にも早めに伝えてあげるとよいでしょう。故人の死はその方にとっても大きなショックのはずです。心残りがないようにお見送りしたいと思っている方も多いです。なるべく早く、伝えてあげましょう。

3. 自分の会社関係は詳細が決まってから

故人の務めていた会社関係の方には早めに伝えないと、仕事で大きな支障が生じてしまうこともあります。葬儀の詳細が決定していなくても、取り急ぎ伝えてください。

しかし、喪主や家族の会社関係について影響はありますが、通夜や告別式の日時や場所が決まってから伝えたほうがよいです。

まとめ 訃報のお知らせは5つの項目をしっかり伝えることが大事

訃報のお知らせについては、相手が知っておくべきことをきちんと伝えることが大切です。

感情が高ぶっているときはうまく話せないこともあるので、電話した上で「詳細はメールでお伝えします」といっておき、改めてメールをするという方法もあります。

連絡手段も確実に早く伝わることがまず最優先なので、電話だけではなく、メールやメッセージアプリやSNS、FAXなどを活用しても問題ありません。

1人ですべての人に訃報を伝えるのは大変なので、家族で手分けしたり、友達から友達に伝えるようにお願いしたりして、自分だけで抱え込まないようにしましょう。