会葬礼状が家族葬でも必要な理由とは｜会葬礼状の文例や注意点を解説

葬儀に参列してくれた方へのお礼状である会葬礼状。家族葬で参列者が身内だけといっても御礼の気持ちが変わるわけではありません。

家族葬でも会葬礼状を用意するようにしましょう。

会葬礼状が家族葬でも必要な理由と、家族葬の場合の会葬礼状の文例や書き方の注意点を詳しく解説します。

家族葬の場合でも会葬礼状は必要

会葬礼状は通夜や葬儀の受付で、「御霊前」などの表書きのある香典をいただいた際に、香典返しと一緒に渡します。

遺族のみの小規模葬儀や香典・弔電を完全にお断りする場合を除いて、家族葬でも会葬礼状の用意は必要です。

葬儀へ参加しなかった友人、知人が後日自宅へ弔問に来ることもありますので、葬儀へ参列する人数より多めに用意しておくとよいでしょう。

会葬礼状の意味　

会葬礼状とは、葬儀に参列してくれた方への感謝の気持ちを表すお礼状のことです。

会葬礼状を渡すのは葬儀が終わったあと

従来は、会葬礼状は、葬儀が終わった後にそれぞれ送るものでした。

しかし、最近は、葬儀が終わった後に渡すか、通夜や葬儀の受付で香典をいただいた際、香典返しなどの返礼品と一緒に渡すのが一般的です。

また、葬儀や通夜に参列できなかった方が、後日自宅へ弔問してくれると気があります。その際にもお礼として会葬礼状を渡すのがマナーです。

会葬礼状の手配方法

会葬礼状は葬儀会社との打ち合わせ時に、会葬返礼品とともに依頼するのが一般的です。

会葬礼状は自作でも良いし印刷業者に依頼してもよい

会葬礼状は、葬儀社に依頼するのではなく自作しても問題ありません。その場合、文面の作成からプリンターでの印刷までを自分で行います。

時間や気持ちにある程度のゆとりがあるのであれば、自作も選択肢のひとつになるでしょう。

自作でなくとも一般的な会葬礼状よりも凝ったものにしたい場合は、会葬礼状のみ別途専門の印刷業者に依頼するという方法もあります。

会葬礼状の書き方、文例集

会葬礼状は、参列してくださった方にお礼の言葉を口頭でお伝えする代わりに渡すお礼状です。心を込め、敬語を使って丁寧に書きましょう。

インターネットで「会葬礼状」と検索すると様々なテンプレートや見本を見ることができます。大切な人を亡くし、心身ともに余裕がない場合は、そういったものを参考にするのもおすすめです。

故人や遺族の言葉で綴ることができるほうが参列者に深い感謝の気持ちを伝えることができます。その時の素直な気持ちを表現しても良いでしょう。

会葬礼状には「時候の挨拶」は不要。また、文中に句読点は使用しません。

会葬礼状の内容は、宗旨によって変わりますが、故人の名前と仏式であれば戒名や法名など、葬儀に参列いただいたお礼、差出人（喪主）などになります。

会葬礼状を作成する際のポイント

会葬礼状の文面に制約はありませんが、一般的には定型文で構成するのが基本です。

文面の具体的な内容・構成としては、次のとおりとなります。

1.書き出しと結びは、頭語＋結語（拝啓＋敬具、謹啓＋敬具）とする、または省略

2.冒頭に故人の氏名と続柄

故人の名前の書き方は下記の通りです。

• 氏名のみを記載する場合：故　〇〇〇〇儀
• 喪主との続柄を記載する場合：亡祖父　〇〇〇〇儀

3.会葬者へのお礼の言葉

例えば、通夜・葬儀に参列していただいたことへのお礼状であれば、「通夜葬儀に際しまして・・・」のように書きます。

4.礼状という略儀でのお礼となることへのお詫び（省略するケースもあり）

本来であれば直接訪問しお礼を申し上げたいところですが、礼状で略儀となる旨お詫びをいれます。ここは省略しても問題ありません。

5.通夜、葬儀の日付

令和〇〇年〇〇月〇〇日（通夜）

　　　　　〇〇月〇〇日（葬儀・告別式）

6.差出人として喪主の住所

〇〇県〇〇市〇〇 △-△-△

喪主 〇〇〇〇

外 親族一同（または親戚一同）

7.氏名（地域によっては家族連名にする場合もあり）

全文通して句読点をつけないので、空白などを用いて読みやすい表現にしましょう。　

【文例】家族葬の場合の会葬礼状

実際の文例を紹介します。

家族葬に参列された場合の例文

葬儀に参列されなかった方から香典、供花、供物をいただいた場合の例文

忌引き休暇の申請には会葬礼状が必要

葬儀に参列するために会社を休んだ場合、社内の就業規則に定められていれば、「忌引き（慶弔休暇）」や「慶弔見舞金」の申請をすることが可能です。

その際、証明書類として会葬礼状を求められる場合があります。葬儀の日程や、故人との続柄を確認するのが目的です。

会葬礼状がない場合は、葬儀会社の発行する「葬儀施行証明書」や「死亡証明書」「火葬許可証」のコピーでも代用できます。

必要書類は、会社によって異なりますので、確認が必要です。

会葬礼状以外で証明できる書類

ほかにも、会葬礼状以外で証明となる書類はあります。

葬儀施行証明書

葬儀会社が発行する、葬儀を行った証明書です。

葬儀の日時、斎場、故人の名前、喪主の名前などが記載されます。

死亡証明書、または、火葬許可証のコピー

喪主や遺族であれば、死亡証明書や火葬許可書のコピーを用意することもできるでしょう。

厳密には、この2点の書類には葬儀の日程までは記載されていませんが、これらの書類で証明とする会社もあります。

ご遺体を火葬したり埋葬する際には、自治体の許可が必要になりますので、自治体から火葬の許可を得ている証明が火葬許可証です。

火葬許可証は、家族または親族が亡くなられてから7日以内に死亡届を役所に提出し、死亡届が受理されると交付されます。

死亡診断書は、故人の死亡を証明する書類で、故人の氏名・性別・死亡した場所・時刻、原因などが記載されているもの。

故人のプライバシー保護のために、忌引き申請に必要な事項以外を黒塗りで提出可能かどうか、確認しても良いです。

死亡診断書は火葬許可証を発行する際に、役所に提出しています。提出した書類は返還されません。コピーを保管していない場合は、火葬許可証を提出してください。

死亡診断書の再発行は病院に依頼することで可能ですが、有料です。

葬儀社で発行する葬儀施行証明書

会葬礼状が無い場合、忌引きの証明として葬儀施工証明書の提出で代用できることがあります。

葬儀施工証明書とは、葬儀を行った日付、故人の名前、喪主の名前が記載された書類で、葬儀社が無料または有料で発行されるもの。

法的な効力はありませんが、忌引きを証明するには十分な内容が書かれています。

まとめ｜家族葬でも会葬礼状は用意すること

規模が小さい家族葬であっても、参列者に感謝の気持ちを伝えるために、会葬礼状を用意しましょう。

会葬礼状があると、参列者が忌引き休暇を取得した場合に速やかに手続きができますので、参列者の方々への心遣いともなります。

感謝の気持ちを十分に伝えるためには手間をかけるのも大切ですが、遺族として大切な人を失った中でできる範囲で無理のない範囲で対応しましょう。