日本でも土葬はできるの?土葬の歴史や実際の行う時のポイントを解説

日本でも土葬はできるの?土葬の歴史や実際の行う時のポイントを解説

日本で故人が亡くなった際、99%以上火葬で弔います。しかし、実は昭和初期までは日本は土葬が主流でした。

今はほとんど行われていない土葬ですが、実は現代の日本でも守るべきところさえ守れば、土葬で故人を弔うことができるのです。

土葬の歴史や実際に行う時のポイント、メリットやデメリットまで詳しく解説します。

土葬の歴史について解説

土葬は遺体を土に還すという弔い方で、石器時代から行われていました。

現代日本では火葬をする割合が99%以上であり、火葬が主流です。ただ、火葬をしなければならないという法律的規制はありません。

近年でも、「火葬でなく土葬が良い」という遺言が残されるケースもあります。

しかしながら、土葬は法律・条例等では問題ありませんが、墓地側の事情により出来ないのが実情。アメリカや韓国と異なり日本で土葬を行うのは、かなりハードルが高いのです。


では、国内で土葬を行うためにはどうすれば良いのでしょうか?

まずは、土葬が主流で無くなった背景から火葬が主流になる現代に至るまで、詳しく解説します。

昭和初期までは土葬が主流

土葬の歴史は、江戸時代に遡ります。

江戸時代は、儒教が主流。儒教の教えでは、体を傷つける行為は罪だと考えられています。そのため宗教的観点から江戸初期までは土葬が一般的でした。

ただ火葬が全く行われていなかった訳ではなく、浄土真宗や僧侶、貴族などでは火葬で埋葬されるケースもあります。

火葬率が伸びなかった理由は宗教的理由だけでなく、「悪臭」や「大量の遺体処理」の問題があります。

火葬は悪臭が発生しますが、当時はそれを抑えるための技術もなかったため、あまり好まれなかったのです。

また、当時は火事や気象異常が多く、雷や大地震、強風などの災害が起こり大量の死者が出ました。中には、身元不明の方もいたため、そういったケースに衛生的面から集団火葬というのが行われていたようです。

つまり、火葬は大量に死体を処理する方法として当時の人々からイメージも悪く、火葬が普及しにくい環境にあったと言えます。

明治初期から昭和にかけての土葬の移り変わり

明治政府は、火葬を反対を主張している派閥の意見を受け入れ、埋葬方法を土葬に統一するという方針を発表し、火葬禁止令が発令されました。

そのための準備として、土葬するための霊園が作られ、かの有名な「雑司ヶ谷霊園」や「谷中霊園」がそれに当たります。現在でも、一部敷地内に土葬墓が残っているようです。

しかし、だんだんと土葬するスペースの減少や衛生面上の問題から土葬の反対意見が拡大しました。そこから火葬禁止令が解除され、火葬が徐々に普及するようになっていったのです。

昭和に入ると日本全体の火葬率は50%を超え、土葬率は半数以下へ減少しました。

今でも土葬が主流な宗派や地域

こうして日本国内では火葬が一般的になりましたが、今なお諸外国や宗教によっては、土葬が一般的な埋葬方法として執り行われています。

土葬が主流な地域の事例を紹介します。

中国の土葬事情について

中国(唐の時代)は儒教が主流で、土葬が一般的でした。一時仏教の影響により火葬が行われるようになりましたが、「火葬は遺体に対する冒涜」とするとの意見もあり、土葬の信仰は根深く残っています。

1990年代に入っても、火葬率は30%程度。しかしながら、現代では公衆衛生などの観点から火葬を義務付けられ火葬が主流となっています。

ただ一部の地域では土葬文化は残っているようです。

アメリカの土葬事情について

アメリカはキリスト教が主流のため、火葬より土葬が好まれる傾向にあります。これは、最後の審判による「死者の復活」という教理が信仰されてる事が要因です。

しかし、2007年の世界金融危機を背景にアメリカの火葬率は徐々に上昇します。

土葬はコストが掛かる埋葬方法のため火葬が執り行われたと考えられており、1998年は、おおよそ24%だった火葬率は、2018年では50%を超えました。

アメリカでも火葬が普及していることがわかります。

参考:How Much Does A Cremation Cost? Depends Who You Call より

キリスト教の土葬事情について

キリスト教徒は信仰者が多く、世界に約23億人以上いると言われおり、世界の人口が77億人程度なので、世界の約1/3の人がキリスト教徒であると言えます。

キリスト教の一般的な埋葬方法は土葬。キリスト教の教えは、新約聖書のヨハネ黙示録に様々記されています。イエス・キリストが天国が地獄かの判定を全人類に行う、「最後の審判」です。

この考えがあるため、遺体を焼いてしまうとイエス・キリストが審判することができません。そのため、キリスト教では土葬が一般的なのです。

イスラム教の土葬事情について

イスラム教も、キリスト教同様に土葬をするのが一般的です。

コーランには、「現世を罪深く過ごした人間は地獄の炎で焼かれる」という内容が何度も言及されています。イスラム教徒にとっては、火葬は地獄をイメージさせるものなので避け、土葬で弔うのです。

土葬とエンバーミングの関わりを解説

土葬とエンバーミングの関わりを解説

遺体は、臓器や体内にある微生物によって分解が始まり損壊し、数日から数週間の内に白骨化します。つまり、時間が経つと遺体は腐敗していってしまうのです。

それを遅らせるための手法が、エンバーミングという技術。

土葬をする時は必ずエンバーミングを行います。先ほど遺体は腐敗すると述べましたが、それだけでなく感染症のリスクも出てきます。

例えば腐敗した遺体が地面に染み込むと、地下水などに体液が染み込んでしまい、感染症リスクを高めてしまうのです。

そのため、土葬をする時にはエンバーミングは欠かせません。

日本で実際に土葬を行う場合のポイントを解説

日本で土葬を行うためには、地方自治体の条例などを確認しなければなりません。なぜなら、一部の地域では土葬は禁止されているからです。

特にイスラム教徒の方は火葬ができないため、どこに住むかなどは検討する必要があるでしょう。

土葬を行う際のメリット

土葬のメリットは、宗教上の死生観をきちんと形にして実践できるという点です。特に死後の世界は、宗教を実践している人はとても深く考えています。

土葬を行う際のデメリット

土葬のデメリットは、大きく3つです。

  • 日本での土葬は、どこでも実施できるわけではない
  • 火葬よりもコストが掛かる
  • 感染症などのリスクがある

また、一部の自治体では土葬は禁止されています。日本でも土葬ができる場所と、できない場所が存在しているのです。

最近では、曹洞宗の寺院である「文殊院」という所でムスリムの専用墓地が用意されていますが、国内全体で見ると、まだまだ数は少ないです。

納骨の方法にもよりますが、火葬よりも土葬はコストがかかります。

一番は棺を入れるための土地を掘る必要があり、かかる費用はなんと100万円以上。

そして感染症のリスクがあるため、日本では土葬をするための条件はかなり厳しくルールを定めています。水源の近くなどは、まず埋葬することはできないでしょう。

まとめ 日本でも土葬はできるが条件はかなり厳しい

宗教の多様化から、日本でも土葬の需要が高まりつつあります。宗教上火葬ができない人々にとっては、日本で土葬をするのは難易度が高いのが現状です。

しかし、日本でも全く土葬ができないわけではありません。

土葬が可能な自治体は存在しますし、今土葬ができる場所を増やそうと積極的に活動をしてくれている方々もいます。どこで、土葬ができる場所なのか調べるとよいでしょう。

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